株主優待株投資では優待品の魅力につい目が行きがち。優待品の魅力だけで銘柄を選んだ結果、業績悪化や権利落ち後の株価下落で「優待以上の損」を出しては本末転倒だ。こうした株主優待株投資における失敗リスクをなるべく避けるための、ひとつの選択肢が「超大型株」を狙うこと。そこで、時価総額1兆円以上の超大型の株主優待株を株主優待+配当利回りのランキング形式で紹介!(上尾歩、ダイヤモンドZAi編集部)

この画像は生成AIを使用して作成しています。
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 株主優待株投資では、魅力的な優待品ばかりに気を取られ、見落としがちな「業績リスク」や「権利落ち後の株価下落」で痛い目を見ることがある。こうしたリスクを抑えつつ、手堅くリターンを狙えるのが「超大型株」だ。

 時価総額が1兆円以上ある企業は、全上場企業約4000社のうちの5%程度。各業界をリードするエリート集団で、事業基盤が強固な企業が多い。国内外の機関投資家が日常的に売買しているため短期的な売り買いによる株価の乱高下も起こりにくい。

 このような企業が、潤沢な資金力を背景として株主還元強化の動きに出れば、株価の下支え効果も期待できる。「増配」「自社株買い」と並ぶ株主還元が「株主優待」だ。一時期は「公平な利益還元」を理由に株主優待を廃止する傾向(2022年のJTやオリックスなど)も見られたが、ここ数年はトヨタ自動車やセブン&アイ・ホールディングスを筆頭に、誰もが知る超大型株が株主との接点作りとして株主優待を新設する動きが目立っている。現在、優待を実施する時価総額1兆円超の企業は80銘柄(9月30日時点)にのぼる。おトク度を測る指標「株主優待+配当利回り」についても侮るなかれ。株主優待+配当利回り4%以上が19銘柄あり、利回り重視の投資家も満足できる水準だ。なお、「株主優待+配当利回り」は、株主優待の価値と配当金を合わせた「株主への年間総合リターン」が、投資金額に対してどれぐらいの割合になるかを示す指標。(1株あたりの株主優待の年間換算価値 + 1株あたりの年間配当金) ÷ 株価 × 100 (%)で求められ、この数値が大きいほどリターン率が高い。

ランキング上位10社は株主優待+配当利回りが4.8%超!
ソフトバンクやオリエンタルランドなど名だたる企業が勢揃い

 ではさっそく、時価総額1兆円超の超大型株主優待株の顔ぶれを見ていこう。今回は「株主優待+配当利回り」が高い順にランキング。優待品がもらえる最小単元で、最も利回りが高い条件(長期保有による優遇がある場合は、そちらを優先)で作成した。

 次ページ以降では、1位から30位までの超大型株主優待株を紹介する。株主優待+配当利回りはもちろん、優待を得るのに必要な予算、優待内容など、知りたいデータは全て揃っている。1位の楽天グループの株主優待+配当利回り30%超は別格の高さだが、ほかにも10%超が2銘柄、8%弱が2銘柄と続く。まずは上位10銘柄から!