下がった株は？
イオンや任天堂など人気大型株が下落

　下がった株1位はイオン、4位は任天堂と、個人投資家に人気の銘柄が大幅に下落。

2026年前半に下がった株　ワースト1位のイオンは約45％も下落

順位 銘柄名・最低購入額（コード・市場・株価 7/31・時価総額） 下落率 PER
PBR		 業種
1
イオン最低購入額14万円
（8267・東P・1364円・3.8兆円）
 −44.9% PER51.7倍PBR3.10倍 小売業
2
ネクソン最低購入額25万円
（3659・東P・2501円・2.0兆円）
 −34.6% PER―倍PBR1.87倍 情報・通信業
3
日本オラクル最低購入額89万円
（4716・東S・8882円・1.1兆円）
 −32.7% PER―倍PBR5.56倍 情報・通信業
4
任天堂最低購入額77万円
（7974・東P・7679円・9.9兆円）
 −27.5% PER28.6倍PBR3.00倍 その他製品
5
アイシン最低購入額22万円
（7259・東P・2223.5円・1.6兆円）
 −24.0% PER10.5倍PBR0.73倍 輸送用機器
6
第一三共最低購入額26万円
（4568・東P・2567.5円・4.8兆円）
 −23.3% PER18.6倍PBR2.81倍 医薬品
7
野村総合研究所最低購入額47万円
（4307・東P・4686円・2.6兆円）
 −22.2% PER22.4倍PBR6.20倍 情報・通信業
8
SUBARU最低購入額27万円
（7270・東P・2715.5円・1.9兆円）
 −20.0% PER15.1倍PBR0.70倍 輸送用機器
9
MonotaRO最低購入額20万円
（3064・東P・2003円・1.0兆円）
 −19.9% PER27.5倍PBR8.12倍 小売業
10
西武HD最低購入額36万円
（9024・東P・3562円・1.1兆円）
 −17.2% PER33.5倍PBR1.59倍 陸運業
11
楽天グループ最低購入額8万円
（4755・東P・833.6円・1.8兆円）
 −17.0% PER―倍PBR1.82倍 サービス業
12
中外製薬最低購入額69万円
（4519・東P・6932円・11.6兆円）
 −15.9% PER―倍PBR5.63倍 医薬品
13
ツルハHD最低購入額24万円
（3391・東P・2424円・1.1兆円）
 −15.8% PER26.5倍PBR1.25倍 小売業
14
エムスリー最低購入額18万円
（2413・東P・1781.5円・1.2兆円）
 −15.7% PER22.8倍PBR2.93倍 サービス業
15
富士通最低購入額37万円
（6702・東P・3659円・6.4兆円）
 −15.5% PER20.1倍PBR3.13倍 電気機器
16
SBI新生銀行最低購入額15万円
（8303・東P・1491円・1.3兆円）
 −14.3% PER―倍PBR1.08倍 銀行業
17
日産自動車最低購入額3万円
（7201・東P・336.2円・1.2兆円）
 −13.8% PER58.8倍PBR0.24倍 輸送用機器
18
三井不動産最低購入額16万円
（8801・東P・1560円・4.2兆円）
 −12.4% PER14.8倍PBR1.29倍 不動産業
19
大成建設最低購入額131万円
（1801・東P・1万3065円・2.1兆円）
 −11.9% PER14.1倍PBR2.25倍 建設業
20
ZOZO最低購入額11万円
（3092・東P・1143円・1.0兆円）
 −11.5% PER20.3倍PBR9.47倍 小売業
21
JR東日本最低購入額37万円
（9020・東P・3676円・4.2兆円）
 −11.0% PER16.3倍PBR1.36倍 陸運業
22
清水建設最低購入額24万円
（1803・東P・2379.5円・1.7兆円）
 −10.8% PER9.8倍PBR1.65倍 建設業
23
NEC最低購入額47万円
（6701・東P・4740円・6.5兆円）
 −10.7% PER―倍PBR2.86倍 電気機器
24
スズキ最低購入額21万円
（7269・東P・2086円・4.1兆円）
 −10.6% PER10.6倍PBR1.19倍 輸送用機器
25
日東電工最低購入額33万円
（6988・東P・3325円・2.3兆円）
 −10.5% PER15.6倍PBR1.95倍 化学
26
光通信最低購入額392万円
（9435・東P・3万9180円・1.7兆円）
 −10.4% PER14.3倍PBR1.45倍 情報・通信業
27
大和ハウス工業最低購入額47万円
（1925・東P・4678円・3.1兆円）
 −10.0% PER12.8倍PBR1.00倍 建設業
28
SBI HD最低購入額30万円
（8473・東P・3038円・2.0兆円）
 −10.0% PER―倍PBR1.09倍 証券・商品先物取引業
29
JFE HD最低購入額18万円
（5411・東P・1817.5円・1.2兆円）
 −9.0% PER7.7倍PBR0.44倍 鉄鋼
30
デンソー最低購入額20万円
（6902・東P・1967.5円・5.7兆円）
 −8.8% PER13.1倍PBR0.96倍 輸送用機器

※時価総額が1兆円以上の銘柄が対象。上昇率・下落率は、2025年12月末と2026年7月末の終値で計算した。

「イオンは一般消費者の節約志向が強い中、食品などの値上げが十分にできていません。任天堂はゲーム機販売の鈍化懸念が逆風。『その他製品』の大幅下落は、任天堂の影響が大です」（小林さん）

　8位のSUBARUや17位の日産自動車など、『輸送用機器』から5銘柄が入った。中東情勢や関税などに苦しむ。

　こうした個別株の不振は、業種別の騰落率にも表れている。

2025年末から2026年7月末までの業種別下落率を示す図。Nintendoの店舗写真とともに、下落率1位は「その他製品」で8.6%、2位は輸送用機器で4.4%、3位は建設業で3.4%。任天堂株の下落や自動車関連への中東情勢・関税の影響が背景として挙げられている。
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　ただ、下落した業種はいずれも下落率が10%未満。業種全体よりも、個別銘柄で明暗が大きく分かれた相場だった。

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