2026年前半は空前のAI・半導体株ブームとなった。その背景からか業績好調にもかかわらず、株価が出遅れた“割安株”が少なくない。本記事では非資源事業の強みや国策需要など、再評価の余地が大きい銘柄をランキング形式でご紹介。インフレ下でも価格転嫁が上手く進むなど、好調が見込まれる食品企業の特集も。(ダイヤモンドZAi編集部)
総合商社や不動産など日本屈指の銘柄が割安!
先に、最強日本株の銘柄欄の見方をチェック
2026年前半は空前のAI・半導体株ブームとなり、投資資金が一部の人気銘柄へ集中した。その一方で、好業績にもかかわらず、株価が伸び悩んだ銘柄も少なくない。
ここで先に「最強日本株の銘柄欄の見方!」をチェックしておこう。
1.選手データ
【人気度】アナリストの票数で評価。
【成長度】今期予想の営業利益の伸び率(対前期)で評価。
(5)20%以上と黒字転換(4)10%以上20%未満(3)5%以上10%未満
(2)0%以上5%未満(1)マイナス
【収益度】今期予想ROEで評価。
(5)15%以上(4)10%以上15%未満(3)7%以上10%未満(2)3%以上7%未満(1)3%未満
【割安度】今期予想PERで評価。
(5)10倍未満(4)10倍以上15倍未満(3)15倍以上25倍未満(2)25倍以上(1)マイナス
【安全度】直近の自己資本比率で評価。
(5)60%以上(4)40%以上60%未満(3)30%以上40%未満
(2)10%以上30%未満(1)10%未満
【利回り】今期予想の配当利回りで評価。
(5)4%以上(4)2.5%以上4%未満(3)1%以上2.5%未満(2)0%超1%未満(1)0%
2.株価チャート
3.業績
上昇相場の波に乗り切れなかった“出遅れ株”には、業績に比べて株価が割安な銘柄が多い。資金の流れが変われば見直し買いが入り、巻き返す可能性もある。中でも、総合商社や不動産、建設にはプロ注目の“出遅れ株”が多い。
1位に選ばれたのは伊藤忠商事
非資源事業に厚みあり
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1位に選ばれたのは伊藤忠商事。大手総合商社の一角だ。総合商社の中でも、繊維・食料・ファミリーマートなど非資源事業に厚みがあり、収益が資源価格に左右されにくい。その安定性が評価された。
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さらにデジタル、物流、再生可能エネルギーなど、成長領域への投資を加速している。
「3期連続で過去最高益を見込み、伊藤忠食品の完全子会社化やセブン銀行との提携などで約650億円の押し上げ効果も期待できます。さらに来期以降は1.5兆円規模の成長投資を計画、川中・川上領域へも収益源を広げる方針です」(証券アナリスト・清水洋介さん)
2位の三井不動産は、総合不動産で売上高トップ。
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総合不動産で三菱地所とトップを競う。オフィス、商業施設、マンションと幅広い領域を手がける。今期は5期連続となる最高益の更新を計画。金利上昇を懸念した株価下落で、割安圏に。
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「金利上昇懸念から株価は調整していますが、業績見通しは良好。割安感が強まった今こそ、長期的な視点で投資する好機です」(ダイヤモンドZAiアナリスト・小林大純さん)
金利上昇は借入金の多い不動産業には逆風の半面、インフレによって賃料や資産価格の上昇が見込める。
※データは2026年8月3日時点。