シェア型株主優待の導入企業は6社！
優待利回りが1番おトクな銘柄はどれ!?
優待＋配当利回りの参考値は全銘柄4％超え！
●デジタルギフトのシェア型株主優待を導入している6銘柄の優待内容
※下表はスマホでは左右スクロールできます。
| 銘柄名 （コード） |
優待内容 | 権利確定日 | 優待＋配当 利回りの 参考値 |
配当利回り | 株価 | 最低 投資額 |
参考にした リリースの 発表日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ソーシャルワイヤー（3929） | デジタルギフト200株：継続保有半年総額1500万円（目安）÷対象株主数※株主還元総額は毎期見直し予定。 | 3月末 | 長23.64% | 0.00% | 239円 | 5万円 | 2026年5月15日 |
| Ｄ＆Ｍカンパニー（189A） | 電子ギフト300株：総額1000万円÷対象株主数＝1口継続保有半年未満1口、半年以上2口※2027年5月末以降は、継続保有の条件はなく300株1口に統一。 | 11月末 5月末 |
長14.44% | 1.97% | 1016円 | 30万円 | 2026年6月15日 |
| カラダノート（4014） | デジタルギフト1000株：総額1500万円÷対象株主数※以降は1500万円をベース金額とし、取締役会で決定。 | 1月末 7月末 |
9.20% | 0.00% | 515円 | 52万円 | 2026年8月17日 |
| アスア（246A） | デジタルギフト200株：継続保有半年総額1000万円÷対象株主数※期初業績予想と同時に株主還元総額を発表。 | 12月末 6月末 |
長7.81% | 0.75% | 933円 | 19万円 | 2026年7月17日 |
| ロゴスホールディングス（205A） | 電子ギフト200株：総額2000万円÷対象株主数300株：別枠で＋1000万円÷対象株主数※2027年5月権利確定分は、2026年8月14日以前から株主であることが条件。2028年5月末以降は継続保有1年が条件に。 | 5月末 | 長7.58% | 5.41% | 1640円 | 33万円 | 2026年8月20日 |
| デジタルプラス（3691） | デジタルギフト700株：総額3000万円÷対象株主数※200株を2年以上保有でNFTギフト500円、1000株を10年以上保有で社長とのランチ権（対象者のみに連絡）を追加贈呈。 | 3月末 | 長4.32% | 0.00% | 1898円 | 133万円 | 2025年12月4日 |
※株価は2026年9月4日終値。優待利回りの参考値は各社の最新リリースをもとに、最低単元でもらえる優待の最高額（丸囲み文字の「長」がある場合、継続保有条件の最長期間）で計算した。D&Mカンパニーとロゴスホールディングスの電子ギフトは、名称は異なるがデジタルギフトと同種。
2025年12月に、初めてデジタルプラスがシェア型株主優待に既存の優待制度から変更して以降、5社が相次いで導入しています。上の表には、シェア型株主優待を導入している6銘柄の情報をまとめました。ただし、「優待＋配当利回り」は「参考値」である点に留意が必要です。利回りは、各企業の直近のリリースに記載されている株主優待の対象株主数を元に計算しています。
利回りの高さがズバ抜けて見えるのが、ソーシャルワイヤー（3929）とD&Mカンパニー（189A）。ただ、これは優待新設前や新設の発表直後の対象株主数を元に計算しているため。優待を発表したあと対象株主数が増加して、実際の利回りは下がっている可能性が高いので要注意です。一方、カラダノート（4014）とアスア（246A）、ロゴスホールディングス（205A）は、すでに初回の権利確定を通過しました。1人当たりの優待額の実績を元に計算すると、3社とも優待＋配当利回りの参考値が7％超とかなりの高水準です。デジタルプラス（3691）は、シェア型株主優待に変更してから初回の権利確定を迎えていませんが、優待＋配当利回りの参考値が4％台。悪い水準ではありませんが、6銘柄の中では最低です。
優待＋配当利回り以外のデータも見てみましょう。優待をもらうための最低投資額が低いのはソーシャルワイヤーで約5万円です。正確な利回りが分からず不安という人でも、お試しで投資しやすい金額と言えるでしょう。優待にくわえ、配当を出しているのはD&Mカンパニーとアスア、ロゴスホールディングスの3社です。ロゴスホールディングスは配当利回りが5％台とかなり高いため、対象株主数の増加で優待利回りが低くなったとしても、高水準の優待＋配当利回りが確保できそうです。一方、残る3社は無配、すなわち配当が0円です。優待＋配当利回りを左右する要因が優待のみ。利回り面の不確実性の高さには注意が必要です。
なお、編集部が優待＋配当利回りの参考値を出すために活用した各社のリリースは、企業のIRページで誰でも閲覧可能です。各社がシェア型株主優待を新設した時や権利確定日を通過したあとに、その時点の対象株主数や1人あたりの優待額を公表しています。リリース発表時から株主が何人くらい増えたかを自分なりに仮定し、計算式の分母を調整すれば、優待利回りの概算値も出せるので活用してみてください。もう1つ、有価証券報告書の「所有者別状況」の欄にも株主数の記載があります。ただ、こちらは総株主数が記載されており、優待がもらえる株数が200株以上の場合は明確な対象株主数が分かりません。リリースが最も正確な手掛かりになるでしょう。
早くも株主還元総額拡充の動き！
一方で、今後の懸念材料も？
ロゴスホールディングスは2026年4月の株主優待新設時から大幅に対象株主数が増えたため、株主還元総額を1000万円から3000万円に大幅拡充しました。D&Mカンパニーも株主還元総額を1000万円から2000万円に倍増すると発表しています。1人あたりの優待額を求める計算式の分子が大きくなれば、おトク度がアップするので投資家にとっては朗報です。ソーシャルワイヤーやカラダノートも業績や株主数を踏まえて株主還元総額を毎期見直す方針で、今後の優待拡充に期待できそうです。
一方、今後の懸念点としては、シェア型株主優待の認知度向上により対象株主数が増え、優待利回りが低下していくことが挙げられます。対象株主数の増加による優待利回り低下を、株主還元総額の拡充で補うのにも限度があるからです。加えて、対象株主数がどれくらい増えたかは、リリースによる発表などがない限り詳しく知ることは困難です。権利確定日を通過したあとのリリースを見た投資家が、「思っていたより1人あたりの優待額が少なかった！」と失望売りをし、株価が大きく下落する可能性も考えられます。優待を新設した初期頃に買えば表のような高利回りを得られる可能性はありますが、持続性は厳しくウォッチしたいところです。
とはいえ、シェア型株主優待は広がりを見せ始めたばかり。導入企業のリリースをこまめにチェックしていれば、先行者利益を得られる可能性はまだまだありそうです。ぜひ優待株投資の参考にしてみてください！
本記事は、2026年9月4日時点で、編集部が知りうる情報を元に作成しております。投資の最終決定は自己責任において行ってください。本誌及び本誌に登場する情報元を利用してのいかなる損害等について、出版社・取材・製作協力者は一切の責任を負いません。また投資や取引に関する質問や相談は取引先の金融機関や当該の企業等へお問い合わせください。
